sz2.jpg 2023年 メディア取材対応時 main.jpg 2023年 メディア取材対応時 img20230617052230405134.png 2013年 未来検査研究所アドバイザリーに就任 photosuzuki_20230617045954696.jpg 2006年 2社目の起業時 pa0_0010.jpg 2004年 1社目の起業時

鈴木 智之 (Tomoyuki SUZUKI) Ph. D.

1999年慶應義塾大学総合政策学部卒業後,アクセンチュアに新卒入社し,経営戦略・組織人事戦略コンサルティングに従事。2003年より同社管理職。2004年に経営コンサルティングファームの創業に参画(東京・表参道),2006年に人工知能を用いた採用適性検査企業を創業(東京・芝公園)して社長を務める(2021年に名古屋大学着任に伴い退任)。大手企業数十社以上のアドバイザーを歴任。2008年に社会人大学院生として東京工業大学大学院に入学し,2014年に人間行動システムの博士号(Doctor of Engineering in Human System Science)を取得。2014年慶應義塾大学非常勤教員,2019年東京大学大学院特任准教授,東京大学大学院客員准教授などを経て2021年より名古屋大学大学院准教授。

これまで人類は多くの困難を克服して人間理解のための英知を財産として獲得してきました。人間の心理的特性に基づいた選抜研究の端緒は一世紀以上前にまで遡ります。私は,この積み上げられた人類の英知を基に,人生で重要な位置を占める『労働』の場面で,いかに学生・社会人の個性が理解され,存分にポテンシャルが発揮される仕事に個人が就くか!?という問題に取り組んでいます。先人たちがそうであったように革新的な研究は時に議論を生みますが,現に生じている組織・個人の不適合の問題から目を逸らさず,解決への道筋を次世代に残すべく挑戦しています。

現職 (大学・学会)

本務
・名古屋大学大学院経済学研究科産業経営システム専攻 准教授
・名古屋大学経済学部経営学科 准教授 兼務

兼務等
・岐阜大学社会システム経営学環 准教授
・日本労務学会 理事,中部部会会長,研究奨励賞審査委員

 
 

現職 (兼業)

・(株)日本経済新聞社 学術アドバイザー
・日本ガイシ(株) 学術アドバイザー
・(株)オープンアップグループ 学術アドバイザー
・(株)grasys 学術アドバイザー
・未来検査研究所 学術アドバイザー


主な教育歴

・慶應義塾大学総合政策学部総合政策学科政策管理コース卒業
・東京工業大学大学院社会理工学研究科修士課程・博士課程修了
 博士(工学)・人間行動システム (中山実・教育工学研究室)
・立命館大学大学院人間科学研究科後期博士課程単位取得満期退学
 (髙橋潔・人的資源管理論研究室)

 
 

資格など

・国家資格キャリアコンサルタント試験合格
・産業カウンセラー試験合格
・文部科学省大学設置・学校法人審議会教員資格審査 Mマル合
 (松本大学大学院修士課程新規設置申請時審査結果)

主な受賞歴、特許

・経営行動科学学会賞・優秀事例賞(2022年度) 受賞
・日本教育工学会論文賞(2022年度)受賞
・厚生労働省後援 日本の人事部 HRアワード2023年 書籍部門 入賞
・厚生労働省後援 日本の人事部 HRアワード2022年 書籍部門 入賞
・日本国特許「嗜好判定方法及び嗜好判定プログラム」第5382943号
・全国珠算連盟 そろばんコンクール 東日本大会 小学生の部優勝

 
 

所属学会、主な社会活動

・経営系学会:日本労務学会,経営行動科学学会,日本経営学会
・心理系学会:日本教育工学会,日本質的心理学会,パーソナリティ心理学会
・愛知県生涯学習推進センター 講師
・NPO法人キッズドア 子ども向け学習支援ボランティアスタッフ

過去のアドバイザーなど(事業戦略・人的資本経営)

・㈱電通グループ
・三菱商事㈱
・全日本空輸(ANA)㈱グループ
・キリンビール㈱
・㈱FrancFranc
・㈱Plan・Do・See
・㈱メイテック
・人事院(内閣下) 有識者
・東京都庁
・㈱バンダイナムコグループ
・旭化成ホームズ㈱グループ
・三井住友海上あいおい生命保険㈱
・㈱NTTデータ
・日本電気(NEC)㈱グループ
・エイベックス(avex)㈱
・花王㈱
・双信電機㈱
・三信電気㈱
・カバヤ食品㈱
・オハヨー乳業㈱
・㈱マイナビ など
 

過去の講演など

・広島県庁
・公益財団法人 日本生産性本部
・公益財団法人 関西生産性本部
・一般財団法人 中部生産性本部
・一般社団法人 日本貿易会
・一般財団法人 労務行政研究所
・厚生労働省後援 日本の人事部 HRカンファレンス
・日本CHO協会
・㈱電通総研
・JB Press(㈱日本ビジネスプレス)
・ソフトウェア技術者協会
・㈱パソナ
・㈱クイック など